戦後最悪の景気後退の美術 [アート論]
《想像界》の眼で《超次元》
《象徴界》の眼で《超次元》
《現実界》の眼で《超次元》
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戦後最悪の景気後退と言われる恐慌が始まって来ている。
そういう中での美術の展開は、困難であるのは確かだが、
しかし、真面目な芸術家以外には展開できにくいという意味で、
歓迎することもできる。
私は、このブログで、
現在の世界金融危機は、その根本に、1971年のニクソンショックが
あって、最悪の状態では、1971年時の株価2000円台までの後退を
予想するという極限的視点を出しておいた。
ところが経済誌や日本経済新聞を読んでいても、1971年まで遡行して
考える論者に出会えなかった。ところが先日堺屋太一氏が、日本経済
新聞で、現在の金融危機は1971年のニクソンショックで、アメリカが
ドルが金の兌換を放棄して以降のペーパーマネーの崩壊であると、書い
ていて、彦坂の視点と符合したのです。
堺屋太一氏は《超1流》の人物で、私は深く尊敬と信頼をする経済専門
家ですが、しかし1971年のペーパーマネーの崩壊後の事は、書かれて
いない。
それに対して、
アメリカ経済戦略研究所所長クライド・プレストウィッツは、明快に
語っている。
つまり、ある種の管理相場制へ戻る事もありうるということ。
あるいは地域通貨を確立して、世界通貨の複数化の道である。
http://mainichi.jp/select/biz/news/20090121k0000m020121000c.html
月例経済報告:1月も悪化「戦後最悪の景気後退」の声も
政府は20日、1月の月例経済報告で景気の基調判断を「急速に悪化」と4カ月連続で下方修正したが、市場では先行き一段の景気悪化を見込む声が大勢だ。住宅バブルの崩壊で米国の過剰消費の縮小が止まらない中、日本経済のけん引役だった自動車や電機など輸出企業に急激な調整圧力が掛かり、生産・雇用調整に歯止めがかかる兆しが見えないためだ。過去の不況脱出の起爆剤だった輸出の復調が見込めない状況は、日本経済にとって危機的な事態で、エコノミストの間では「戦後最悪の景気後退」を予想する声も出ている。
昨年11月の輸出と鉱工業生産が歴史的な落ち込みとなったことで、市場では08年10~12月期の国内総生産(GDP)の実質成長率が年率換算で前期比2ケタ減を予想する声が広がる。02年からの世界同時好況を支えた米国の消費バブル崩壊の影響は、日増しに深刻化しており、「今回は景気底入れの時期がイメージできない」(財務省幹部)との悲観論が出ている。
トヨタ自動車が2~4月の国内新車生産台数を前年比半減、三菱自動車が2月の生産を7日間に大幅に短縮するなど、輸出の急激な減少は日本企業に生産調整を迫っている。米国を含む外需が今後、一段と冷え込めば、設備や人員の本格的なリストラが必至となる。
BNPパリバ証券の河野龍太郎チーフエコノミストは「日本経済は仮に今年後半にマイナス成長から脱しても、外需低迷で低成長を余儀なくされる。経済停滞の期間は5年で済まない」と厳しくみている。【尾村洋介】
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現在の金融危機によって、
古い単純系の美術と美術界の終焉は進むだろうが、
しかし、美術界の崩壊と交代が、どこまでどのように進むのか?
は、分からないが、しかし現在のような不況が5年続くとなると、
事態は、ずいぶんと違ったものになる。
この予想される5年の不況を耐え得る美術家と美術商、さらには
美術館、美術批評家、学芸員、そしてオークション、アートフェアは、
どれだけあるだろうか?
つまり単に生物的にサバイバルするだけでなくて、
創造性を維持し、新しい美術を生産すること。
それを販売することを挑んで行き得る人間は、どれだけいるのだろうか?
それでも新人は出てくるし、時間は流れ、歴史は動いて行く。
この動いて行く時間の流れをキャッチしすることは重要である。
いま、歴史は改変されているのだから!
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